日本の気候風土にあったパッシブハウスの設計・コンサルを行います。

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日本でも、パッシブハウス(無暖房住宅)を創ろう!

平成20年10月16日(木)

日本では無暖房住宅と紹介されましたが、世界的な呼び方でいえばパッシブハウス(自然エネルギーの恵みを受ける家)と呼称するのが正確な表現だと思います。

欧州においてパッシブハウス(無暖房住宅)建設に要求される条件は、使用されるエネルギー(例えば電気)使用量の上昇を抑えるために、1 m2あたりの年間の暖房に必要なエネルギー消費量を電気に換算して15 kWh以下(灯油に換算して約1.5リッター弱)にしています。

更に、居住部分における一次エネルギーの消費量は、暖房や給湯、家電に使用する電気を含めて1 m2あたりの年間エネルギー消費量を電力に換算して120 kWhを超えないようにしています。  欧州で言われているパッシブハウスとは無(冷)暖房のゼロエネルギー住宅ではなく、年間の(冷)暖房に使用するエネルギー消費量を電気に換算して15 kWh以下(灯油に換算して約1.5リッター弱)とした住宅のことです。

参考資料 What is a passivehouse(pdf: 2.4Mb)

  ドイツのエネルギー証明書(ENERGIEAUSWEIS)の解説書には、今日「ゼロ暖房エネルギーハウス」を建設することは可能ですが、そのために要する機器や設備への投資を考えたとき、現在のエネルギーコストでは経済性が見込めません。それより賢明な選択は「パッシブハウス」です。それは、優良な断熱技術と熱交換換気システムにより成り立っています。建物の温度低下は主に内部ゲイン(人間・機器)や室内に差し込む日光によりまかないます。熱交換換気システムに付属させた小さな付加暖房機能が必要になりますが、従来の暖房設備は必要ありません。(ハンス・ディーター・へグナー著 エネルギーパスより抜粋:クーラー アンドレア訳)とあります。

表紙

パッシブハウス(無暖房住宅)は、日本においても実現可能な技術で「ゼロ暖房エネルギーハウス」に比べてより現実的な選択です。

日本パッシブハウスセンター(JPHC)のスタッフは、2003年以降、スウェーデンの無暖房住宅、ドイツの3リッターハウス、パッシブハウスの調査を行い、高気密・高断熱住宅や外断熱建築の設計を手がけてきました。

また、日本パッシブハウスセンターでは熱湿気移動や測定に関する研究者と連携し、ドイツの非定常熱湿気同時移動解析プログラムWUFI(ヴーフィー)やパッシブハウスインスティチュート(PHI)のPHPP(Passive House Planning Package2007)などを活用し、日本の気候にあったパッシブハウスの設計を支援します。

業務内容

  1. 個人ユーザー、個人オーナーからのメールによる無料相談を受けます。
  2. 日本各地の建築士を紹介いたします。また、設計監理業務を行ないます。
  3. 日本各地の工務店、ハウスメーカーにパッシブハウスのノウハウをコンサルティングします。
  4. パッシブハウス建設に必要な、熱交換換気システム、窓、メンブレン等をパッケージで提案いたします。
  5. 建物の性能測定に関しては、専門家を紹介いたします。
  6. 非定常熱湿気同時移動解析プログラムWUFIにより壁内の熱水分移動についてシミュレーションを行い、安全性を計算いたします。
  7. パッシブハウスインスティチュート(PHI)が開発した、PHPP(Passive House Planning Package2007)を活用し、パッシブハウスの判定を行ないます。
  8. 日本のパッシブハウスのデータベース(Database for Japan Passive House Projects)を作成します。

パッシブハウスの認定にあたって、日本パッシブハウスセンター(JPHC)は下記の基準を設けています。

日本パッシブハウスセンター基準(冬の室温 20℃、夏の室温 27℃)

  1. 暖房用エネルギーは、15kwh/㎡・a同等又は以下とする
  2. 冷房用エネルギーは、15 kWh/m2a同等又は以下とする
  3. 冷暖房、給湯、換気、照明・家電に使用する一次エネルギーは、120 kWh/m2a以下とする
  4. 壁・屋根など外気に面する外皮のU値は、0.15 W/m2K を超えない(Ⅰ地域、Ⅱ地域)
  5. 窓(硝子と枠のトータル)は、U値が0.8 W/m2K以下を目標とし太陽熱取得率を約50%とする
  6. 住宅の気密性能は、50P(n50)時の漏気が0.6回/h以下とする。 気密測定については防湿シートが見える状態で行うこと。
  7. 熱交換換気システムによる排気からの効率的な熱回収率を80%以上とする
  8. 太陽熱の取得と遮光を考えること
  9. 再生エネルギー、自然エネルギーの活用を推奨する
  10. 省エネルギー照明・家電製品を使うこと

日本パッシブハウスセンターは、南北に細長く、異なった気候区を持つ日本において、日本の気候条件にあったパッシブハウスの建設をユーザー、オーナー、メーカーの皆様とすすめてまいります。

投稿者 日本パッシブハウスセンター :2008年10月17日

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